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2009年「日本語教育能力検定試験」合格をめざします。
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去年はこのブログを放置したままでした。
受験もしてません。

今年は元旦から勉強して秋の試験に絶対合格します。
今日から勉強です。
がんばります。
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■中国語の普及に対抗

 政府が海外での日本語教育の拠点拡充に乗り出している。現在の10カ所を3年間で一挙に100カ所程度に増やす計画だ。日本語学習者の増加に対応する一方、国策として語学や文化の海外普及に力を入れる中国に対抗する狙いもある。

 外務省所管の独立行政法人「国際交流基金」の調査によると、海外の教育機関で日本語を学んでいる人は、2006年現在で298万人。1988年の調査では73万人だったが、98年には210万人、03年には236万人と、増加の一途をたどっている。

 日本のアニメや漫画などのポップカルチャーの影響で日本語に興味を持つ若者が世界的に増えていることや、海外に進出した日本企業への就職希望者の増加が理由とみられる。

 学習者が多いのは韓国91万人、中国68万人、オーストラリア37万人の順。以下もインドネシア、台湾が続き、アジア太平洋地域の関心が高い。

 その一方で将来的な伸び悩みを予想する声もある。外務省幹部は「米国の中学や高校では外国語の授業を日本語から中国語に切り替えるクラスが増えている」と、アジアを代表する言語として中国語が次第に存在感を高めていると指摘する。

 海外での語学教育に最も熱心なのは文化大国・フランス。「日仏学院」などフランス政府が関与する教育拠点が07年現在、世界各地に950もある。中国も04年発足の「孔子学院」を既に200カ所以上も各国に開設した。このほか英国の「ブリティッシュ・カウンシル」(126カ所)、ドイツの「ゲーテ・インスティテュート」(101カ所)などが有名。これに対し日本は国際交流基金が運営する10カ所だけだ。

 「国際理解の基本となる語学教育について、日本は他国に比べ積極的でなかった」と危機感を強める外務省はスピードを重視。学校を新設する「直営」方式ではなく、日本語講座を持つ海外の大学や民間語学学校に教材の提供や日本語教師の派遣を行う「フランチャイズ」方式での展開を狙う。

 支援する講座や教室に「源氏」「紫式部」など日本らしい名称を付ける案も浮上、公募を検討している。将来は中国の「孔子学院」と日本の「紫式部講座」が海外で激しく学習者を奪い合う構図になるかもしれない。

http://www.business-i.jp/news/china-page/news/200803180036a.nwc
<ボクシング>内藤、ドローで2度目の防衛 また投げられる WBCフライ級
 世界ボクシング評議会(WBC)フライ級タイトルマッチ12回戦が8日、東京・両国国技館で行われ、同級王者・内藤大助選手(33=宮田)が同級1位のボンサクレック・ウォンジョンカム選手(30=タイ)と対戦。判定で内藤選手が2度目の防衛を果たした。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080308-00000016-maiall-spo

内藤選手が勝ったと思ったんだけど・・・。
まぁ防衛できただけいいか。

NAFL日本語教師養成プログラム
= キーワード =
日本語教育振興会が解散。

1954年 国費外国人留学生招致制度
     コロンボ・プランに加盟

1962年 日本語教育学会、機関紙『日本語教育』

1983年 「留学生受入れ10万人計画


【参考書】
真田信治『よくわかる 日本語史』アルク、2001年
北村弘明『日本語教育能力検定 全重要語チェック集』双文社出版、2006年
『日本語教育能力検定試験合格するための本 2008年度版』アルク、2008年
『日本語教育能力検定試験合格するための本 2007年度版』アルク、2007年
岡田英夫『日本語教育能力検定試験に合格するための基礎知識50』アルク、2006


= キーワード =
台湾 1895年日清講和条約締結(下関条約
芝山巌(しざんがん)の国語伝習所で日本語教育
伊沢修二が設立
1896年 六氏先生、芝山巌事件が起こる

山口喜一郎が「グアン式教授法」で教える。
グアン式教授法/シリーズ・メソッド
幼児の言語習得過程を観察して生まれた教授法である。「本を出します、
本をおきます。本をあけます。本を読みます」のような一連の行動を教師が動作しながら発音し、次に学習者がそれを反復や問答の形で練習して、覚えさせるというものである。
(日本語センター情報誌「いろは」第6号(2002年3月20日発行)「日本語と台湾 第三回「山口喜一郎と直接法」」から )
グアンの教授法はサイコロジカル・メソッドという教授法に含まれる。
スワン(H.Swan)が日本に紹介した。

1898年 台湾公学校令 (公学校
1922年 新台湾教育令
1943年 義務教育制度

台湾における植民地時代の日本語教育年表


朝鮮 
1910年 総督府を設置
1911年 朝鮮教育令 日本語を国語に
1938年 教育令改正 教授用語として日本語
皇民化教育

朝鮮における植民地時代の日本語教育年表


満州
1931年 満州事変
1932年 満州国 日本語教育開始
中国語、蒙古語、朝鮮語、ロシア語なども話され、「語学検定試験」も行なう。
大出正篤の方法を実施。山口のダイレクト系教授法と対立する、対訳と注を学習者の母語で付けた、翻訳法を取り入れたもので、教室では口頭練習を重視。


南洋群島
1922年 南洋庁
公学校で日本語による教科学習を行う

南洋群島における植民地時代の日本語教育年表


北海道 アイヌでは創氏改名
沖縄 「方言礼


【参考書】
真田信治『よくわかる 日本語史』アルク、2001年
北村弘明『日本語教育能力検定 全重要語チェック集』双文社出版、2006年
『日本語教育能力検定試験合格するための本 2008年度版』アルク、2008年
『日本語教育能力検定試験合格するための本 2007年度版』アルク、2007年
岡田英夫『日本語教育能力検定試験に合格するための基礎知識50』アルク、2006
張瑜珊・孫愛維・林美琪『台湾における日本語教育の過去と未来』
http://www.dc.ocha.ac.jp/ed-fwal/doutoku_2005report.pdf
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